複数社からのカードローン利用合計がやばい場合の対処を教えて!

聞いてください!僕、やばいんです…!

カードローンを利用してたんですけど、調子に乗っていろんなカード会社と契約しまくって、お金を借りまくっていたんですけど…、気がついたら、取り返しのつかない、大変な状況に追い込まれていました!

はじめは少しずつだったんですけど、ちょっと利用して、ちょっと返して…と繰り返していくうちに、利用可能額がまるで自分の財布の中身かのように錯覚をしていました。

非常に多くのものを買い、失いました。こんな場合、僕は一体どう対処すればいいのか、教えてください、お願いします!

多重債務は一つずつ確実に対処していきましょう

なるほど、カードローンを調子に乗って使いすぎたのじゃな。利用可能額が自分の財布の中身だと勘違いしてしまうというのは、よくあることじゃ。

わしも昔は、同様のミスをしてしまったことがある。恥ずかしい話ではあるが、まったく同じパターンじゃった。

こういった状況になってしまった場合は、焦らず、一つずつ確実に対処していくのが良いじゃろう。

一番に考えるべきは、最も借入総額が少ないカードローンから、臨時返済をしていきながら消化していくというこじゃ。

これを実行できる稼ぎと余裕が必要じゃが、しばらくの間は苦しいかもしれんが、普段よりも多く働く必要もあるかもしれん。

そうすることで、返済回数が減り、余裕が生まれてくる。約定返済のみをこなしている状態じゃと、非常にもったいない。

大変な時期が長引いてしまうことになる。多少無理をしてでも、なるべく完済までのスピードをはやめたいところじゃ。

そうして一つずつ対処していくと、確実にゴールが見えてくる。

完済までのスピードをはやくする理由の一つに、利息の支払い額が減る、という点も含まれている。

臨時返済を積極的に取り入れていくことで、元金が減るスピードが格段に上がる。そうすると、利息の発生を大きく抑えることができるのじゃ。

同じ金額を返済するとしても、臨時返済を優先すると、ややお得になる。一社に集中することでその効率を上げ、片付けていくという寸法じゃ。

これは非常に有効な手段なので、是非覚えておこう。

ただし、他社の約定返済は落とさないように注意が必要じゃがな。

そして、どうしても厳しい、という場合は、「おまとめローン」というサービスを利用するのもいいかもしれん。

これは、多重債務を一つのカードローンとしてまとめこんでしまうというもの。このサービスに限っては、総量規制の対象外となる特典がある。

したがって、収入の三分の一を超えていても大丈夫。消費者金融のサービスを利用できるのじゃ。

ただしおまとめローンは、完済するまで新たに借り入れができなくなるという制限がつく。

とはいえ、借入利率がグッと抑えられるおまとめローンは、非常にお得なサービスでもある。

一旦スパッと借り入れをやめよう!と考えるのであれば、これを利用するのは有効な手段といえるじゃろう。

【参考ページはこちら】
カードローンは2社同時に申込める?

複数のカードローンは合計いくらまで利用できるか

カードローンはとても便利なサービスです。

各ローンごとに現金を借りるだけではなく、ポイントサービスが付帯されていたり、ローンを利用しなくてもお店で割引が受けられたりと、本来の役目である現金を借りるというサービス以外にも便利なサービスが多くなっています。

そのため、複数のカードローンを契約しているという方も珍しくありません。

複数のカードローンを利用する場合に気になるのが利用はいくらまでできるかだと思います。

ローンの契約は利用限度額が設定されて、契約してすぐに現金をまとめて借りるタイプでなければ利用しない限り、いくらでも契約できます。

カードローンの審査で重要になる借入状況のチェックには利用した件数は問題となりますが、契約して利用していないカードローンは審査対象外となることが多いです。

そのため、もっているだけなら何枚でも持てることになります。

その際、合計いくらまで借りられるかですが、これは所得が大きく影響します。消費者金融には所得の3分の1を超える現金は貸してはならないという制限があります。

そのため、各社では審査時、借入時、返済時に他のローンも含めて借入状況がチェックされます。

そのため、合計値で所得の3分の1を超えてしまいそうな方はローンで設定されている利用可能額が残っていたとしても借り入れができない状態になることが多いです。

ローン自体の契約は残っているのですが、他のローンと合わせて利用可能額である法的制限に触れる前に制限されるのです。

そのため、複数のローンを契約していても利用できるのは所得の3分の1であると考えられます。ただし、物を買うローンの場合は対象外です。

また、金融機関には提供されないのですが、金融機関の中には消費者金融向けの法的制限に準拠した独自の制限を設けていることも多く、金融機関での融資ではないローンやクレジットカードなどは所得の3分の1という制限に当てはまることが多いので注意が必要です。