会社勤めですが娘が小学校高学年になり、塾や習い事のお金などで毎月非常にお金がかかっています。

一方で、自分の趣味にもお金を使いたいので、いろいろ考えた結果妻にも相談してカードローンに申し込むことにしました。

初めてカードローンを利用します。いつも仕事を遅い時間までやっているので、インターネット申し込みをする予定です。

おそらくカードローンを申し込むのは夜になります。

できるだけ急いでお金を手にしたいのですが、夜申し込みをすると在籍確認はいつあるのでしょうか。翌日、それとも翌々日でしょうか。

カードローンを夜申し込むと担当者不在のため在籍確認は翌日です

お仕事が忙しくて、カードローンの申し込みはなかなか平日の昼間はできないという方のために、大抵の銀行や消費者金融会社ではインターネットサービスを24時間行っています。

非常に便利なサービスではありますが、夜申し込んだ場合に在籍確認はいつあるのか、が気になります。

夜は担当者が不在ですし、あなたの職場の方も不在のことがあるので、在籍確認は翌日になります。

その日のうちに審査や在籍確認を済ませてお金を融資してもらいたいとお考えの方もいらっしゃるかもしれませんが、残念ながら翌日まで待つことになります。

ですから、急いでお金を手に入れたい方は、一日余分にかかるということを考えて申し込み日を決めてください。

ところで、ある銀行系のカードローンでは在籍確認がありません。ただし条件があって、銀行の普通預金口座を持っていること、全国健康保険協会発行の保険証(社会保険証)もしくは組合保険証を持っていることです。

そしてWEB完結の申し込みをすることです。このサービスを利用すれば、自宅に書類が届くこともありませんし、在籍確認の電話もないので煩わしさが軽減されます。

どうしても在籍確認電話を避けたい人はこういったサービスを利用すると良いでしょう。

初めての申し込みの場合に必要なのは、本人確認書類です。運転免許証、パスポート、健康保険証を準備しておきましょう。

また、借入限度額によっては、収入証明書が必要です。こちらは、源泉徴収票、給与明細、確定申告書などです。

探したり、職場に頼んだりしなくてはならないので、申し込みたい時にないということがないようにしっかり準備しておいてください。給与明細は直近2カ月分の提出を求められます。

またカードローンには審査があります。審査に通過できるか不安な人はまずは仮審査を受けましょう。

さらに限度額と返済額の確認のために返済シュミレーションを行ってみると良いです。無理なく返済できる限度額に申し込めば、審査も通過し、手続きもスムーズです。

【参考ページはこちら】
銀行カードローンは必ず在籍確認がある?

夜に申し込んだカードローンの在籍確認はいつ行われるか

在籍確認とはカードローンの利用者が申請した勤務先で本当に働いているのかどうかを確かめるために行われるものであり、主に勤務先へ電話して確認されます。

在籍確認では多くの方が勤務先の同僚や上司にキャッシングの利用をバレることを恐れますが、基本的にユーザーに負担をかけない形の電話内容になるのでそれらの心配はほぼありません。

そもそも貸金業法と呼ばれる法律によって第三者に対してキャッシングの利用を知られることがあってはならないと明記されています。

具体的には電話内容では消費者金融の場合その消費者金融名を名乗ることはまずありえません。

多くの場合提携先の銀行名やあるいは単に個人名を名乗るなどして電話はかけられます。

また、電話内容もキャッシングに申し込んだ個人の名前の人がいるかどうかを聞き、いた場合は電話をかわってもらい、念のため住所や年齢などを聞くだけで終わります。

本人がいない場合であっても「○○はただいま外出しております。」等の返答がもらった段階で在籍確認は完了します。

あくまで本人が嘘をついていないか確かめるだけの行為などで込み入ったことを聞き出すことはありません。

また、第三者にキャッシングの利用が知られることがあってはならないので、プライバシーにかかわることを電話口で問いただすことはありません。

最近ではカードローンの申し込みに本店まで行くことは稀であり、基本的にすべての処理をWeb上だけで完了する申し込み方法が主流であり、夜に申し込みを行う人も増えています。

業界では申し込みから融資までの期間は日に日に減少しており、即日融資といったサービスも珍しいものではなくなりました。

しかしこの即日融資のサービスであっても夜に申し込んだ際の在籍確認に次の日に繰り越されることになります。

24時間いつでも申し込めるとはいえ、キャッシング業者で働いているスタッフはその時間帯に働いていないので至極当然のことです。

勤務先が夜しか営業していない等の場合はカードローンの担当者に直に相談するなどして対処する必要が出てきます。