三井住友銀行のカードローンを持っています。

結構、頻繁に使っているので銀行からしたらいいお客じゃないかと自分では思っていました。ですので今度、増額しようと思っていました。

しかし、ふと気づけば限度額が減額されていました。どうしてでしょうか。延滞もなかったし、カードローンの使い道に特に問題はなかったと思うのですが。

はっきりとした理由はわかりませんがこういう事はありえます

細かい状況がわかればいろいろな推測はできますが、はっきりとした理由はわからないでしょう。

銀行に理由を聞いても教えてもらえないと思います。

カードローンの申し込みで審査に落ちる理由を教えてもらえないのと同じですね。ですのでわからないのはどうしようもないでしょう。

推測の範囲でですが、可能性はいくつかあります。まずは、収入が減ったなどご本人の状況が変わった場合が考えられます。

銀行には特に自分の状況の変化等の報告はしていませんか?

総量規制と言う法律があるのですが、これは消費者金融などの貸金業者に対しての法律で年収の1/3までの金額までしかお金を貸せない事が決まっています。

銀行は貸金業の法律は適用されないので、年収の1/3までしか借せないという枠は基本的にはありません。

しかし、貸す側として、融資額があまり高額にならないように目安にしている所も有ります。これはお金を借りて返せなくなるのを防ぐためです。

年収の1/3の額は、借金をするのにここまでの金額だったらまだ健全な生活ができる目安だと思えばわかりやすいでしょう。

それ以上の額の借金になると、かなり生活が厳しくなるでしょう。

減額の別の理由として考えられるのが、あまりにも頻繁に利用しすぎて限度額いっぱいのお金を借りていてなかなか返済が進まない場合です。

こういう場合は、延滞がなくとも減額の判断が下されることがあるようです。

銀行側からすれば、カードローンを申し込んで使わないのも利益にならないので問題ですが、あまりに頻繁に使い過ぎても返済ができるのだろうか、生活に実は困っているのではないだろうかと不審に思うのです。まずは今ある借金を返す事に専念するしかないでしょう。

後は、別の会社の借り入れがあった場合です。

虚偽の申請をしていたらそれこそ減額だけでは済まないでしょうが、他社の借り入れを後からしたことが分かった場合も、減額の可能性がないともいえません。

実際の金額の兼ね合いも含めてあり得ることでしょう。

さて、この減額ですが借り手からすれば理不尽に思うかもしれませんが、銀行のカードローンの規定にあるので、仕方がないと思いましょう。

まずは、いまある借金を返済することを考えましょう。

【参考ページはこちら】
三井住友銀行カードローンは在籍確認ある?

三井住友銀行カードローンで減額を行なって有効活用する

三井住友銀行カードローンは、普通預金口座を開設していたり、新規契約を行ったりすることで利用することが出来る個人向けの融資サービスです。

銀行では、この他にも利用用途別に融資サービスを提供していますが、使用用途が制限されずに自由に使うことが出来るのはカードローンだけです。

返済方式には、残高スライド元利定額方式を採用していますので、毎月一定額のお金を返済していきます。

三井住友銀行カードローンの利用には、利用条件があり、満20歳以上で一定収入がある者となっています。(こちらもご参考に→70歳以上になるとカードローンは利用できない?

申し込み時に利用条件を満たしていれば、申し込むことが可能であり、利用条件を満たしているかどうかは、銀行が審査を行なって判断することになります。

審査を通過しますと、正式に契約を結んで融資を受けられます。融資を受けられる額は、銀行が審査によって設定した限度額までです。

限度額を超えて、お金を借りたい時には増額を申請しなければいけません。増額をする場合にも審査が行われますので、審査が通れば、限度額を増やすことが出来ます。

一方で、利用状況によって銀行の判断で減額されるケースがありますので注意が必要です。無理な借り入れをしなければ、ほとんどの場合、減額されることはありません。

三井住友銀行カードローンは、使用用途が制限されていませんが、事業性の高い用途には使うことが出来無いので、事業用の資金が必要な場合には、法人向けの融資を利用することになります。

カードローンを有効利用することで、欲しい物をすぐに買うことが出来たり、飲み会の資金を一時的に立て替えるような使い方をしたり出来ます。

三井住友銀行カードローンの利用は、普段使っている普通預金口座を通して融資・返済を行えるという安心感があります。

インターネットバンキングを利用している場合には、インターネットバンキングで申し込みや融資・返済を行えますので、融資・返済の為に店舗へ来店する必要がありませんので、利便性が高まります。