就職内定したばかりです。やっとこれで大人になった気がしています。

まだ仕事をするまでは給料ももちろんないのですが、内定と同時に今までバイトをしていた居酒屋を辞めました。ようするにお金が入って来なくなったのです。

実家にいるので家賃などは必要ないのですが、やはり友達に誘われたら遊びに行きたくはなります。

そんな時の為にカードローンに申込みたいのですが、就職内定だけでは申し込めませんか。

原則内定者も無職とみなされカードローンの申込みは難かしいです

内定おめでとうございます。一安心されている事と思います。アルバイトを辞められたとの事なので、確かに収入がなくなると友達に誘われても出掛けにくくなりますよね。

カードローンの申込みを考えられるのも良く分かります。ただ内定と言うのは企業に就職する事は決まったけれど、内定と共に給料がもらえるものではありません。

入社して初めて勤務していると言えるのです。カードローンの申込み条件は毎月安定した収入を見込める人となっています。

その条件からすると就職内定者は申し込み条件から外れてしまいます。

カードローンに申込むのは入社してからと言う事になります。

ただ就職内定者と言う事でカードローン会社によっては申し込みに応じる所があります。将来性と言うところで返済能力ありと見越しての事です。

ホームページで確認するか窓口で内定者でも申込み出来るか確認して申し込みましょう。

もちろんまだ学生と言う事に違いはないので限度額に関しては一番少ない限度になるのは仕方のない事ですね。

また入社後すぐに申し込んだ場合、通常なら勤続年数が最低でも1年は欲しい所なのですが、新卒者に限り入社後すぐであっても審査に支障のない事が多いのも新卒者にとっては嬉しい事ですね。

このように新卒入社の人に対しては期待を込めての優遇となっています。

カードが手元に届いたらすぐにATMでの利用が可能ですから、給料をもらうまでまだ日にちがあると言う時にも借入れする事が出来て便利に使えます。

カードローンの便利な所はいつでも手軽に出金できる事とATMの手数料がかからない所が多い事、返済もATMで出来るのが良いですね。

ただまだ若い内から利用するカードローンです。決して使い過ぎたりはしないでください。知らない間に借入する事が当たり前になってしまう危険性もあります。

あくまでも借金なのだと言う事を自覚して、計画的に使うようにして下さい。

これはカードローンを上手に使う為に一番必要な事です。返済も計画的に無理なく。

そのように心掛ける事でこれから先も長くカードローンを賢く使い、ゆとりのある生活を送る事が出来るのですから。

【参考ページはこちら】
カードローンを利用できる職業とは?

就職内定だけでも銀行カードローン作れるのか

大学を卒業してから、起業から内定を得た場合や、または新たに就職した会社から就職内定を得た場合、銀行カードローン作れるのでしょうか。

実は、就職内定だけだとカードローンの審査が通るのは厳しいです。

これは、大手の企業とかの内定をもらっていても同じで、カードローンの審査では将来が安定していることを重点にしているのではなくて、現在の時点で安定した収入があるかを重要にしているためです。

内定が決まっていても、現時点では無職と同じですから返済能力はありません。

そのため、お金を借りたときも返済能力があるとは見られず、カードローンに申し込んでも通る可能性は低いです。

もし、就職する前にお金に困っているときには、公的な融資を利用した方が良いです。

公的な融資では、生活が安定するまではお金を貸してくれるので、条件が色々ありますが金利も低いので返済もきつくありません。

就職先からの内定の場合、将来的に取り消される可能性も高いです。

そのため、審査で特別有利になるわけではありません。

審査では、安定した収入が現在あるかどうかになります。

どうしてもカードローンに申し込みたい場合は、アルバイトをしているとよいです。

アルバイトでも安定した収入があれば、限度額などは低めになりますがカードローンの審査も通りやすくなります。

また、内定をもらうまでに就職活動が忙しくなってアルバイトを止めてしまっても、審査は通りやすいです。

審査では、現時点の収入もですがそれまでの収入も重要になるので、それほど時間が経過してなければ有利になります。(こちらもご参考に→審査なしのカードローンなんてる?

カードローンの審査では、安定した収入が重要になってくるので、内定をもらってもアルバイトを続けておくか、またはそれまでにアルバイトをしておくかがポイントになってきます。

また、アルバイトをするときにも短期的なものではなくて、長期的に収入があるものにしましょう。

短期だと、収入が一時的なものになるので安定した収入として判断をされません。